賃貸検索サイト集客の限界とは？
- 空室対策リノベーション コンサルタント ㈲山長
- 3月3日
- 読了時間: 5分
at－homeが発表したリリースによると、部屋探しされる方の約7割は賃貸検索サイトを利用しているとのことです。特に大手賃貸検索サイトであるSUUMO／at-home／HOME'Sは多くの利用者がいるため、客付けをする際にはこれらサイトへの掲載が必須とされています。
物件掲載する際には、家賃や入居条件などを考慮することで、反響数アップが期待できます。
しかし近年は賃貸検索サイトに掲載しても早期成約に繋がらないケースが増えてきています。成約に至らない理由としては、以下2点が挙げられます。
賃貸空室率の増加
仲介会社側が掲載を取りやめる
それぞれの理由についてみていきましょう。
賃貸空室率の増加
日本の人口は2008年をピークに下落傾向が続いています。しかし賃貸市場では未だに節税対策の一環として新規物件建設が止まる気配がなく、特に地方都市では明らかに物件供給数が飽和状態となっています。
国や市区町村が人口増加／新規物件抑制など何かしらの対策を講じなければ、2040年には空室率が40％に達すると言われています。しかし地方都市の一部エリアではすでに空室率が30％台に達していることを考慮すると、空室率40％は時間の問題と言えるでしょう。
賃貸空室率悪化は、築年数が経過した物件の競争力を低下させます。
部屋探しされている方は「家賃帯」を最も重視していることがGMO賃貸DXの調べ明らかになっています。また同サイトは希望条件を入力できるため、1つでも条件が合わないとその時点で成約対象外となってしまいます。
空室率が悪化すれば客付けできない物件がさらに増加するため、今後価格競争は一層激しくなるでしょう。
仲介会社が掲載を取りやめる？
仲介会社が賃貸検索サイトに物件情報を掲載するには、掲載料を負担しなければなりません。そのため仲介会社側は早期成約を目指し、コストを抑えたいと考えています。
しかし今後賃貸空室率が悪化すれば、物件によっては募集期間が長くなることが予想され掲載料負担が大きくなります。
その結果一部の仲介会社は反響数が少ない物件の同サイト掲載を取りやめる可能性があります。
▶仲介会社が賃貸検索サイト掲載を取りやめる理由については、こちらの動画をご覧下さい。
賃貸検索サイト集客の限界
一般的な賃貸成約期間は概ね4か月と言われています。そのため一定期間内で客付けができない場合、多くの物件で家賃値下げして反響数UPを図ることが一般的です。ただ家賃値下げしても…
競合物件も同様の対応をとる可能性が高いため、客付けできない可能性がある
物件供給数が飽和状態のため早期客付けできる保証はない
客付けできても利幅が減る
属性が悪い借主が入居する可能性が高く、トラブル発生率が高くなる
ため、賃貸検索サイト集客は限界に近付いていると考えられます。安定した賃貸集客を行うためには賃貸検索サイト以外の集客を検討する必要があります。
同サイト以外の集客を確立することで、検索で不利になることはなくなります。その結果物件情報をより多くの人に拡散させることが期待できます。
独自集客の効果
弊社物件がある山梨県は賃貸空室率全国ワースト3位でエリア空室率30％台に達しています。さらに物件自体が築年数が経過しているため、賃貸検索サイト集客のみでは反響数を伸ばすことが難しくなっています。
そこで2018年から資産価値を高めるリノベーションと独自集客を展開しました。物件専用のHPとSNSを開設したところ、公式サイト経由からの問い合わせが次第に増加し、現在では入居される方の約8割は同サイトからの申込となっています。
公式サイトを開設したことによって…
家賃相場の影響が受けにくくなる
築年数で物件判断されなくなる
早ければ募集開始後すぐに問合せが入る
ため安定的な集客を行うことができるようになりました。
また顧客を予め指定した仲介会社に紹介→契約手続きを依頼すれば、仲介会社にとっても「契約本数」「仲介手数料」を得ることができるため、winwinとなります。
▶弊社集客の詳細に関しては過去記事をご覧下さい。
独自集客を展開した結果、築年数／家賃相場の影響がほとんどなくなり、安定した集客をが可能になりました。その結果家賃収入が年々増加傾向となり、昨年度は家賃収入が過去最高を更新することができました。
賃貸検索サイトは部屋探しする方にとっては便利なツールですが、募集する側にとっては条件が1つでも合致しなければ成約対象から外れてしまいます。このため安定的な集客を目指すのであれば、賃貸サイト集客からの脱却を検討する必要があります。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。
過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。
取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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