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賃貸集客マーケティングで、効果的な方法とは?

更新日:1月21日


不動産賃貸業界にとって、毎年1月~3月は「年に1回訪れる最大の繁忙期」


現在空室部屋をお持ちの貸主にとっては、繁忙期は部屋を短期間で埋めることができる最大のチャンスと言っても過言ではありません。



賃貸集客マーケティングで、効果的な方法とは?

特に学生対象物件では「最悪来年の繁忙期まで空室状態」になってしまう可能性も否定できないことから、大手管理会社物件などでは、繁忙期の期間中「有名タレントを起用したキャンペーンCM」をテレビなどの媒体を使って放送しています。





賃貸の募集に関しては、首都圏より地方都市の方が「苦戦を強いられてしまう」と言っても過言ではありません。

築古物件では価格競争が発生しやすくなります

地方都市においては、賃貸物件の供給数が飽和状態となっていることから、築年数が経過している物件においては、家賃値下げ+広告料設定をしないと、成約に結び付けることが難しいと言われています。



家賃値下げをすると賃貸検索サイト上において反響を得られやすくなり、成約に結び付けやすくなる一方で、貸主の家賃収入が減少/他の借主からの家賃値下げ要求などといった新たな問題が発生してしまい、さらに近年の賃貸市場では、広告料をつけてもそれほどの効果=早期成約が難しくなっているため、費用対効果としてあまり期待できないのが現状となっています。


 

▶家賃値下げをすることによるリスクに関しては、過去記事をご覧下さい。

【過去記事】賃貸経営の負のスパイラルとは?


▶賃貸広告料に関しては、過去記事をご覧下さい。

【過去記事】広告料増額しても、空室対策にはならない理由

 





家賃値下げは食い止めたいと思っていても、非常に難しいのが現状

株式会社ウチコミが発表したリリースによると、お部屋探しをされている方は「複数の賃貸検索サイトを併用」して調べているとのことですので、貸主は再募集を行う際、仲介会社にお願いして物件情報を同サイトに掲載してもらうようにお願いすることになります。


ただ同サイト内に掲載しても…

  • 部屋探しをされる方は希望条件を入力→条件に合わない物件は成約候補から除外される

  • 反響率が悪い物件は、場合によっては同サイト内の掲載をやめてしまう可能性がある

といったリスクが発生してしまいがちです。


つまり、お部屋募集をしても条件に合わない/上記サイトの反響率が悪いと、繁忙期であっても成約がしにくくなってしまう可能性が出てきてしまいますが、実はこの事実に関して多くの貸主はあまり理解していないのが現状です。

 

▶株式会社ウチコミが発表したリリースは、こちらをご覧下さい。

【初期費用の中で最も納得出来ない項目は?】 引っ越し経験者へアンケート調査を実施

 

実は賃貸集客マーケティングを見直すことで、楽に反響率を伸ばすことができます。マーケティングを見直すことで、広告料をつけなくても反響数を伸ばすことができるのですが、その方法とはSNSを活用することです。


実際に一部の仲介会社では、TikTokを活用した賃貸集客に力を入れています。


2018年現在における日本のTikTokユーザー数は950万人といわれています。TikTokを含むSNSは若い世代の間では日常生活上の中でも利用していることを踏まえると、賃貸集客にSNSを活用することによって、新たな需要を掘り起こすことが可能となってきます。




実際弊社物件でも、SNSを活用した賃貸集客を行っております。


弊社物件は、2018年からカフェスタイルに特化したリノベーションを随時展開しています。リノベーションを機に家賃を8~10%値上げしているため、賃貸検索サイト上においては収穫上不利になってしまいます。


 

▶弊社リノベーション詳細は、過去記事をご覧下さい。

【過去記事】【アパートのリノベーション】実体験をもとにメリットとデメリットを解説

 

しかし、SNSを含めた総合的な集客を行った結果、入居者の約8割は物件公式サイトからとなっていることを踏まえると、賃貸集客マーケティングを見直すだけで楽に集客することができます。



ただし、賃貸集客マーケティングを見直したとしても、募集部屋がのクオリティーが低ければ収穫は難しくなるため、その点は注意が必要です。




私たち有限会社 山長では本記事で紹介したような手法でアパート経営をするオーナーさんの支援をさせていただいております。


「空室対策をしているのに、なかなか結果がでない・・・」


とお悩みの方は、まずはお気軽にお問合せ下さい。


 

▶︎お知らせ◀︎


私の経営する有限会社 山長ではアパートの経営改善、空室対策など賃貸経営者を支援するコンサルティングサービスを行なっています。自己破産寸前の状態から空室ゼロへ、そして安定した入居率を実現するまでに至った経験をもとにオーナー様と一緒になって改善のお手伝いをさせていただきます!

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有限会社 山長


取締役 長田 穣(オサダミノル)

アパート経営、空室対策コンサルタント


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