賃貸リノベーションするとすぐ埋まるって本当?
更新日:2022年12月30日
築年数が経過すると、どうしても物件自体の資産価値が低下してきます。
設備や家賃がそのままの状態だと、成約率が悪くなったり家賃値下げを余儀なくされてしまいます。
家賃値下げは貸主の一存ですぐに対応することができ、場合によってはすぐに反響を得ることができます。ただし家賃値下げをしてしまうと
家賃を元に戻すことは困難
賃貸検索サイト上に家賃値下げ情報が載るため、他の借主から家賃値下げ交渉が入りやすくなる
家賃収入減少
ことを意味しています。
一築年数が経過していたとしても、リノベーションをしっかりと行っている物件では、家賃値下げを食い止めることができるだけではなく、集客においても「優位」に立つことが多いです。
本投稿は、賃貸リノベーションすると成約につながりやすい理由について、お伝えいたします。
▼目 次
1.資産価値を上げることができる

築年数が20年を超えてくると、表面リフォーム(壁紙交換)だけでは、物件価値を維持すること自体が難しくなるので、家賃値下げが発生しやすくなります。
昨今では地方都市を中心に「物件供給数が飽和状態」です。
そのため競争力が低下している築年数が経過している物件では「空室率悪化」がさらに進みます。
空室率悪化を防ぐためには、効果的な空室対策を行わなければなりません。
しかし、一般的な空室対策は競合他社でも同じようなことを行う可能性が高いため、場合によっては効果が期待できない可能性が出てきてしまいます。
▶効果的と言われる賃貸空室対策は、こちらをご覧下さい。
安定した賃貸経営に欠かせない「空室対策」とは?効果的な8つの方法を紹介!
賃貸市場は、築年数問わず「同質化」「供給過多」になりやすい構造になっているため、コモディティ化が発生しやすくなります。
コモディティ化から脱却するためには、徹底した差別化戦略を打ち出すことが求められますが、賃貸業界においては残念ながらなかなかイノベーションを起こす物件は少ないのが現実です。
▶コモディティ化に関しては、こちらをご覧下さい。
日本一空室率が悪い山梨県に築年数が経過している物件を所有している弊社では、収益改善を図るために、2018年から差別化リノベーションを展開。
競合他社物件でもリノベーションを行っているところはあります。
ただ弊社が手掛けるリノベーションは「ナチュラルテイスト」に特化したもの。可能な限り自然素材を室内に取り入れることで、おしゃれなカフェのお店を再現したかのような、居心地が良い空間に大変身しています。
自然素材を用いたリノベーション
成約ターゲットとなる女性を意識したリノベーション
を手掛けることによって、家賃相場以上の家賃設定をしても「資産価値が高まっている」ため、入居促進/コモディティ化からの脱却させることができ、その結果本執筆時の2022年12月30日現在、満室状態が続いています。
▶弊社リノベーションについては、過去記事をご覧下さい。
【過去記事】【アパートのリノベーション】実体験をもとにメリットとデメリットを解説
【過去記事】弊社アパートの人気№1リノベーションルームを大公開!キッチン編
【過去記事】弊社アパートの人気№1リノベーションルームを大公開!洗面台編
2.仲介会社の協力が凄い

不動産仲介会社は契約成立時に発生する「仲介手数料」が「唯一の売上」となります。
そのため自社物件はもちろんのこと「他社物件」であっても、成約につながりやすい物件は積極的に物件案内/紹介を行い、何とかして契約に持ち込みたいと考えています。
リノベーション物件は、築年数は経過しているものの室内空間はおしゃれになっていることから、仲介会社としても集客しやすくなるので、紹介しやすい物件といえます。
弊社物件は、カフェスタイルにリノベーションしていることから、当方が特段仲介会社に営業訪問しなくても、先方の方から積極的に紹介してくれるようになりました。
3.管理会社も応援したくなる

物件を管理してる管理会社は、毎月の管理料が主な売上となります。
築年数が経過していたとしても、リノベーションを行えば「家賃アップ」は可能となり、成約に至れば当然ながら管理料もアップします。
早期成約+家賃値上げによる管理料アップが期待できるような物件は、管理会社としても積極的に仲介会社にPRしてくれます。さらに家賃値上げするとなると、入居者の質が高くなるため、管理がしやすくなることも踏まえると、リノベーションは貸主・管理会社・仲介会社にとって三方ヨシとなります。
4.まとめ

2018年から空き部屋を随時リノベーションを行っている弊社物件では、2020年度から増収増益を達成することができ、更に2023年度は過去最高売上を達成することができました。
リノベーションを行い収益性を高めることができれば、管理会社/仲介会社にとってもメリットしかないことから、退去連絡が入ったとしても積極的に営業を行ってくれます。
2022年度は、3月までは満室が続いていましたが、3月後半から5月後半まで連続して3件の退去が発生したものの、4月から5月にかけて相次いで入居申込が入り、比較的短期間で満室にさせることができました。
弊社物件が行っているリノベーションは、賃貸業界でも多くの取材を受けるぐらい注目されています。
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取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
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