効果が期待できる空室対策したいなら、SNS配信は必須
更新日：4月19日
賃貸物件を募集する際仲介会社に依頼し、大手賃貸検索サイトに物件募集をしてもらうのが一般的です。ただ同サイトは希望条件を入力することができるため、希望条件に合致していないとその時点で成約候補から除外されてしまいます。
特に築年数が20年以上経過している物件は、物件資産価値が低下しているため価格競争が生まれやすくなります。そのため集客強化を図りたい場合家賃値下げを余儀なくされてしまいます。
ただ適切なリフォーム／リノベーションを行った上で集客媒体を見直すことで、築年数の古さや家賃帯の影響を受けずに安定した集客を行うことができます。
弊社物件は日本一空室率が悪い山梨県に物件があります。築年数が30年近く経過しているため通常の集客では価格競争に巻き込まれてしまいます。
そこで2018年から差別化リノベーションを展開し集客方法を見直した結果、2年後から増収増益を達成することができ、本執筆時の2023年4月19日現在満室状態を継続することができています。
本投稿はSNS媒体を使った空室対策の効果について、弊社事例を交えながらお伝えいたします。
▼目 次
【本記事でお伝えする結論】
"SNS媒体を使った空室対策効果で重要なポイント”
１．SNS集客のメリット
（１）SNS利用者が増加傾向
ICT総研によると、SNSの利用者は「年々増加傾向」となっており、2022年度末には8270万人に達する見込みとのことです。利用率が高い媒体としては「LINE（79.5％）」「YouTube（62.0％）」「Twitter（55.9％）」「Instagram（52.9％）」となっております。
（２）ハッシュタグ検索する可能性が高い
上記リリースによると、SNS利用目的で最も多かった意見は「仕事や趣味などの情報収集」で全体の約44％とのことです。
つまりSNSは日常生活上において気軽に利用されていることから、ハッシュタグをつけて物件投稿することによりより多くの人に物件情報を拡散させることができます。
賃貸検索サイトでは希望条件に合致しなければその時点で成約候補から除外されてしまいます。このことから集客媒体を見直すことで反響数増加を期待することが十分できます。
（３）原則無料で投稿できる
SNS投稿のメリットは、原則無料で投稿することができる点です。
SNS投稿＋賃貸検索サイトの二本柱で集客を行えばより多くの人に物件情報を拡散させることができるため、費用対効果が期待できます。
２．リフォームやリノベしないと、SNS効果は半減
原則無料で投稿できるSNS集客を行うことで、拡散効果が期待でき反響数を増加させることができます。ただその一方で訴求効果がない投稿をすると、効果を実感することができません。
次のグラフをご覧下さい。
株式会社マージェリックが行った調査によると、Instagramを利用している15～35歳の女性の約半数が商品を購入しており、約7割の女性は爆買い経験があるとのことです。
募集中の物件がファミリータイプの場合、成約のカギはほぼ女性であることを踏まえると、SNS集客を行っても所謂「映えるような部屋」になっていなければ、SNS反響を最大化させることが難しくなってしまいます。
そのためSNS集客を行う際には、最低限のリフォームやリノベーションは必須となります。
▶株式会社マージェリックが発表したリリースはこちらをご覧下さい。
インスタの衝動買い女子が増加中！Instagramを見て購入経験有のうち7割衝動買い経験者。 ショッピング機能認知度は約半数、使ってみたい人6割強と意欲的
３．弊社物件におけるSNS集客でどのように変わったか？
（１）SNSからの問合せ急増
弊社物件がある山梨県は人口が80万人余りなため、正直SNS投稿しても「集客ができるのか」当初は半信半疑でした。
弊社リノベーションは「ナチュラルテイストに特化したリノベーション」をしていることもあるため、内見された際女性客からの反響は常に高い状態でしたが、SNS集客を強化したことで賃貸検索サイト以上の反響があり閑散期であっても一定の集客をすることができるようになりました。
（２）SNS経由の内見＝成約率が高い
弊社リノベーション物件は、本格的なカフェスタイル空間となっているため物件写真を見ただけで入居後のイメージを連想させることが期待できます。
そのためSNSから問合せをされた方が実際の部屋を見た時、多くの方が感動されワクワクした気持ちになります。家賃予算などの条件さえあれば入居促進効果は十分期待できSNS集客を行う前と比べると成約率は格段に高くなっています。
（３）入居された方の約8割は、SNS経由
賃貸検索サイトは検索画面があるため、弊社みたいな築年数が古い物件は検索上不利になってしまいます。しかしSNS媒体には検索画面は一切ないことから、訴求効果が期待できる部屋を提供することができれば、反響数を飛躍的に伸ばすことは可能となります。
2018年以降、弊社公式サイト経由からの成約が8割以上となりました。賃貸検索サイトからの入居件数が減ったことによって、家賃相場の影響を受けにくくなり、その結果収益性を高めることに成功しました。
４．まとめ
本投稿はSNS媒体を使った空室対策の効果について、弊社事例を交えながらお伝えしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認してみましょう。
近年では一部の仲介会社でもSNS集客を強化している所があります。
SNS集客をしているところは少数であり、さらに貸主自身が対応している方は少数であるため、ある意味ブルーオーシャンエリアで集客することができます。
ただし効果が期待できるSNS集客であっても、募集部屋のクオリティーが低いと敬遠されてしまうため最低限のリフォームは必ず行うべきです。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。
過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。
取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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