賃貸空室が目立ち始めた際、有効な対策とは？
更新日：9月27日
安定した賃貸経営を継続するためには、早期客付けを意識することです。
築年数が浅い時期は資産価値が高いため、空室が目立つことは殆どありません。しかし築年数が10年を超えてくると次第に資産価値が低下し空室が目立ち始め、家賃値下げや広告料設定など何かしらの対応を取らないと部屋は埋まりにくくなってしまいます。
弊社物件は築年数が経過していますが、競合他社と比べると積極的にリフォーム工事を行っていたため、空室率は決して悪い方ではありませんでした。しかし2017年の繁忙期募集していた部屋が殆ど埋まらないばかりか年度末に転勤による退去が2件発生してしまい赤字転落になってしまいました。
そこで弊社では他社との差別化を図るために、翌年から差別化リノベーションを展開。2年後から収益性が出始め、2期連続で増収増益＋満室経営をすることができました。
本投稿は賃貸空室が目立ち始めた時、どのような対策を行えば有効的なのかについて、お伝えいたします。
▼目 次
【本記事でお伝えする結論】
"空室を目立ちにくくさせる重要なポイント”
1．どうして空室が発生するのか？
空室が目立ち始めてしまう理由としては、家賃相場／間取り／管理の質の低下を挙げることができます。これらを把握しないで空室対策を行ってしまうと、空室期間が長期化になる可能性があります。
それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。
１）家賃相場
部屋探しをされる方の多くは賃貸検索サイトを利用されています。
同サイトにはエリア内の築年数／間取りごとの家賃相場が掲載されているため、希望条件に合致した部屋と家賃相場に乖離が発生してしまうと、家賃が安い部屋を選択されてしまう可能性が高くなります。
また家賃相場より家賃が高い部屋は、同サイト内の反響が得られにくくなります。
反響数が少なければ掲載料を支払っている仲介会社はランニングコストがかかってしまいます。そのため一部の仲介会社は反響数が取れない部屋の掲載を取りやめてしまうことがあります。
▶仲介会社の賃貸サイト掲載取り消しに関しては、こちらの動画をご覧下さい。
必見！セミナー④不動産会社によるポータルサイト掲載する空室の選別方法を理解しよう！～
２）間取り
築年数が経過している物件の一部は、間取りがDKになっているところがあります。
DKとはダイニングとキッチンのことで、例えば３DKはダイニングとキッチン以外に3つの部屋があることを指しています。
一昔前は部屋数が多い部屋が好まれていましたが、近年では部屋の多さよりLDKの充実を優先する方が増えてきています。そのため間取りがDKのままでは賃貸検索サイト上の反響が取れにくくなるため空室が長期化してしまいます。
また和室が標準になっていると契約上表替え費用は借主負担となってしまうため、こちらも反響が取れにくくなり空室が長期化してしまいます。
３）管理の質
一般的に物件管理を管理会社に委託している貸主は多いです。
管理会社に委託することで貸主は煩わしい管理業務から解放されますが、管理会社によって管理能力は千差万別。
特に設備故障や生活音問題など借主に直結する問題に関しては、早期解決を図らないと退去のきっかけを作ってしまいます。
また入居審査の際、管理会社の審査基準が甘い（例えば家賃滞納歴がある人を安易に入居させるなど）と、入居後トラブルを起こしてしまう可能性が高く、トラブルが原因で退去してしまうと、場合によっては告知義務が発生してしまうため、空室が長期化になる可能性が高くなります。
２．効果的な空室対策とは？
空室が目立ち始めてくるということは、部屋探しをされている方にとって貸主の部屋が魅力的ではないことを暗に言っているようなものです。
ここで気を付けないといけないのが、何も対策をせずに安易に家賃値下げなどをしてはいけません。
家賃値下げすると反響数や成約率は高くなりますが…
他の部屋との家賃乖離が発生し、クレームや家賃値下げ交渉が入りやすくなる
貸主の収益性が低下し、負のスパイラルになる可能性
があるからです。
効果的な空室対策のポイントは、物件クオリティーと清掃の質を高めることです。両者を実践することで競合他社と比べて一枚上手の物件になるため、集客効果が期待できます。
それでは効果的な空室対策について解説してきます。
１）物件のクオリティー
部屋が埋まりにくくなってしまう最大の原因は「競合他社と同質化」になってしまうこと。
賃貸検索サイトで希望条件を入力すると、複数の物件が掲載されますが、差別化を図ることができなければ「家賃がオトクな物件」から先に埋まってしまいます。
空室を早期に埋めるためには、競合他社との差別化を図らなければなりません。その際気を付けないといけないのが「成約ターゲットに沿った部屋を作りクオリティーを高める」ことです。
この点を意識した部屋作りを行えば、同質化からの脱却を図ることができ、早期成約も可能となります。
２）物件清掃
空室対策と物件清掃にどのような因果関係があるのかわからない貸主も多いはずですが、実は賃貸経営がうまくいっている物件は、物件清掃に力を入れています。
物件清掃が行き届いていれば、借主の満足度も高くなり、また内見された方も物件印象がとてもよくなります。その結果長期入居／入居促進効果を期待することができます。
３．弊社の差別化戦略
弊社物件では2018年から差別化戦略=リノベーションを随時展開しています。弊社リノベーションは原則家賃値上げを目的としているため、募集家賃はエリア内の同築年数の家賃相場と比べて1万円以上高くなっています。
家賃相場より募集家賃の方が高いと、集客上苦戦してしまう可能性は高くなります。
そこで顧客ターゲットに沿ったリノベーションを展開し、家賃相場の影響を回避するため物件の独自サイトを開設することで、相場の影響を受けることなく成約に繋げることに成功しています。
その結果、2020年以降は増収増益＋満室経営を実現させることができ、2022年度に関してはアパート収入が過去最高を更新することができました。
▶弊社リノベーション事業の詳細は、過去記事をご覧下さい。
【過去記事】【2022年】弊社アパート人気№1リノベーションルームを大公開
４．まとめ
今回は賃貸空室が目立ち始めた時、どのような対策を行えば有効的なのかについて、お伝えしてきました。
賃貸空室対策というと、家賃値下げや広告料設定などが浮かんできやすくなりますが、先程もお伝えしている通り、上記は競合他社も同じようなことを展開する可能性が高くなるため、競争が激化し早期成約が難しくなってしまいます。
実際弊社物件隣にある２LDK物件（築24年）は、弊社家賃と比べて1万円以上安い設定になっているものの、リノベーション等を行っていないため、空室期間が長期化しています。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
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取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
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