空室対策強化するには入居者アンケートは必須

賃貸市場は人口減少／供給数過多状態が続いているため、今後全国的に空室率は悪化する可能性が高くなります。

空室率悪化は競争力が低下した築年数が古い物件に影響が出てしまうため、価格競争が発生しやすくなります。

物件空室率／価格競争からの脱却を図るには、物件資産価値を高めるしか方法はありません。その中で一番効果的なのはリノベーションですが、顧客ニーズに沿った部屋作りをしなければ物件に興味を持ってもらえないためリノベーションを行う意味がありません。

顧客に沿ったリノベーション部屋を作る最善の方法は、入居前と退去時にそれぞれアンケート調査を行うことです。アンケート調査を行うことで・・・

ため対応次第では人気リノベーション物件を作ることも可能になってきます。

弊社物件は築年数が経過しているため2018年以降「空き部屋を随時リノベーション」を行っていますが、入居時／退去時に「物件独自のアンケート調査」を実施しています。アンケート調査を行うことで貸主／管理会社が気づいていない問題点を見つけることができます。

アンケートを記入してもらう際「忌憚ない意見を求めている」と伝えているため、問題点などが記入されていると早期対応→クオリティー向上させることができ、結果的に人気物件になれる可能性が高くなります。

そのため弊社物件ではアンケート調査を非常に重要視しています。今回は、弊社物件で実際に行ったアンケートを一部公開し、空室対策に関する取り組みについてお伝えいたします。

入居アンケートで分かることは「物件を知ったきっかけ」「リノベーション部屋についての感想」「契約の決め手」等です。

これらは借主に直接確認しなければわからない情報ばかりなので、今後の集客／リノベーションを行う際のとても参考になります。

こちらの借主はSNS（Instagram）で部屋探しした際弊社物件を知ったとのことです。

リノベーションはコストがかかるため費用対効果が期待できなければ意味がありませんが、アンケート調査を行うことで「どこが良かったのか」を確認できる点は、今後のリノベーションにおいて有効になります。

また決め手となる部分を把握することで、どのような集客を行えばいいのかより具体的に理解することができます。

賃貸退去は必ず発生してしまいますが、退去される方は「必ず理由」があって退去されます。

ある意味において、入居アンケートより退去アンケートの方が非常に重要となります。

借主によって入居期間は異なりますが、入居期間中の管理対応が悪ければ、必然的にアンケート回答が厳しい意見になります。

あえて厳しい意見を記入して頂いた方が問題点を把握することができるため、退去後早急に改善させることができます。

入居／退去アンケートから借主の考え方を把握することができますが、要望などがあった場合可能な限り対応することで入居促進／長期入居に繋げることが期待できます。

弊社物件には、シンボルツリーが植えられています。

今までは冬季限定で「LEDイルミネーションを点灯」していましたが、借主から「夜中に帰宅すると駐車場が暗いため、女性一人では怖い」と相談を受けたため、すぐに冬季限定から通年＋夕方から明け方まで点灯するよう対応しました。

その結果防犯抑止効果も期待できるため一石二鳥となりました。

弊社物件では2018年からリノベーション事業を展開していますが、当初は収益改善を目的としていたためリノベーションを機に家賃値上げを行っていました。

ただ内見された方から「部屋自体はとてもいいが家賃予算に合わない」といったお声を多数頂戴しました。そこで翌年からリノベーション個所を限定的にしたセカンドラインを募集したところ反響が多くなり早期客付けに成功しました。

借主の声を把握することは、賃貸経営をより活性化させるためにも有効的になります。そのため安定した賃貸経営を行いたい貸主はアンケート調査を行ってみてはいかがですか？

今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。

そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。

過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。

有限会社 山長 

取締役　長田 穣(オサダミノル)

アパート経営、空室対策コンサルタント

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