賃貸検索サイト集客の限界とは？
更新日：4月22日
賃貸物件を募集する際、多くの物件では「賃貸検索サイト」に、物件情報を掲載するのが当たり前となっています。
同サイトに掲載することで、部屋探ししている方からのアクセスが多くなることから、特に主要賃貸検索サイトに掲載しておけば、早期成約に繋げられると考えられます。
そのため物件掲載する際には、家賃や入居条件などを考慮することが重要と言われれいます。
ただ近年は賃貸検索サイトに掲載しても早期成約に繋げられない物件も多くなってきています。サイト掲載しているのに成約に繋げられないのには下記の２つの理由を挙げることができます。
賃貸空室率の増加
仲介会社側が掲載を取りやめる
それぞれの理由についてみていきましょう。
賃貸空室率の増加
日本の人口は2008年をピークに下落傾向が続きます。ただ賃貸市場では新規物件建設が一向に止まる気配がなく、特に地方都市では明らかに物件供給数が飽和状態となっています。
人口増加／新規物件抑制など何かしらの対策を国が講じなければ、2050年には空室率が40％に達すると言われています。ただ地方都市の一部エリアではすでに空室率が30％台に達していることを踏まえると、近い未来に空室率40％台になる可能性があり得ます。
賃貸空室率悪化は、築年数が経過した物件には不利になります。部屋探しされている方は「家賃帯」を最も重視していることがGMO賃貸DXの調べで分かっているため、家賃予算さえ合えば少しでも築年数が浅い物件を選択する可能性が高くなります。
そのため、競争力が低下した築年数が経過した物件では価格競争が発生しやすくなります。しかし供給数が多くなれば埋まらない物件も出てくるため、場合によっては淘汰されてしまいます。
仲介会社が掲載を取りやめる？
貸主が仲介会社に募集部屋を賃貸検索サイトに掲載依頼する際、仲介会社は同サイトに掲載料を支払うことになります。
そのため仲介会社側は早期成約させて掲載料コストを最小限に抑えたいと考えています。
ただ今後賃貸空室率が悪化傾向になれば、同サイトを利用すればするほどランニングコストが増加することが予測できます。そのため一部の仲介会社においては反響率が悪い物件は「仲介会社側の意向で一方的に物件掲載を取りやめてしまう」ことがあります。
▶仲介会社が賃貸検索サイト掲載を取りやめる理由については、こちらの動画をご覧下さい。
必見！セミナー④不動産会社によるポータルサイト掲載する空室の選別方法を理解しよう！～
募集物件を早期成約させるためには賃貸検索サイトを利用しなければ難しいと考える貸主／管理会社は未だに多いことから、早期成約を実現させるために「家賃値下げ」を行う物件は多くなってきています。
しかし家賃値下げを行うことによって「収益性低下」「借主から家賃値下げ交渉が発生しやすくなる」「借主の質の低下」等を招きやすくなるため、根本的な解決にはなりません。
賃貸集客を安定的にさせるためには、賃貸検索サイトのみの集客から脱却することがとても重要となります。希望条件に1つでも該当しなければ反響に結び付けることができないため、仮にリフォームしたとしても家賃帯が合わなければ成約に繋げることが難しくなります。
弊社物件がある山梨県は日本一空室率が悪く、さらに物件自体が築年数が経過しているため、賃貸検索サイト集客では反響数を伸ばすことが難しくなります。
そのため2018年から資産価値を高めるリノベーションと独自集客を展開しました。物件専用のHPとSNSを開設したところ、公式サイト経由からの問い合わせが次第に多くなり、その結果現在では入居される方の約8割は同サイトからとなりました。
公式サイトを開設したことによって
家賃相場の影響が受けにくくなる
築年数で物件判断されなくなる
早ければ募集開始後すぐに問合せが入る
ため安定的な集客を行うことができるようになりました。
また顧客を予め指定した仲介会社に紹介契約手続きを依頼すれば、仲介会社にとっても「契約本数」「仲介手数料」を得ることができるため、双方にとってメリットが生まれます。
▶弊社集客の詳細に関しては過去記事をご覧下さい。
【過去記事】【2022年】弊社アパート人気№1リノベーションルームを大公開
独自集客を展開したことによって、築年数／家賃相場の影響がほとんど発生しなくなったことから安定的な集客を行うことができ、その結果家賃収入が年々増加傾向となりました。昨年度は家賃収入が過去最高を更新することができました。
賃貸検索サイトは部屋探しする方にとっては便利なツールと言えますが、募集する側にとっては条件が1つでも合致しなければ成約対象から外れてしまいます。そのことから安定的な集客を目指すのであれば、賃貸サイト集客からの脱却を検討しなければなりません。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。
過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。
取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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