賃貸の満室経営を目指すなら空室対策コンサルタント（有）山長

不動産投資は、株式投資やFXと比べると、借主さえ確保すれば安定した賃料収入が得られるため、リスクが低いとされています。 しかし物件の価値は築年数の経過と共に下落するため、賃料を維持し続けることが容易ではありません。特に築20年を超えてくると備付設備の償却が終了し、また設備自体の老朽化も顕著となるため、空室が埋まりにくくなります。 そのため、管理会社や仲介会社から、賃料の値下げを提案されることが増えてくるのが実情です。 一方で、近年の部屋探しにおける価値観が多様化してきており、室内をリノベーションすれば、築年数そのものに捉われない方が増えています。 こうした状況を背景に、築20年以上の物件を所有する貸主は、管理会社からリノベーションの提案を受けることがありますが、 基本的に水回り設備はすべて新しいものに変えるため、費用が高額になります。 貸主の中には、高額な設備投資への決断に悩むことも少なくありません。しかし結論として、 築20年以上経過した物件では、賃貸経営を安定的に継続させるためには、戦略的な設備刷新が不可欠 となります。 本投稿は、リノベーシ

築年数が古い物件を所有している貸主の中には、以下のようなお悩みを抱えていることが、よく見受けられます。 エリア内の空室率が悪化し、価格競争に巻き込まれている。 管理会社から賃料を下げるよう提案されたが、本当にそれが最善策なのか不安に感じている。 空室対策の必要性は感じているものの、有効な方法がわからない。 リフォームしたのに、思うように入居が決まらない。 確かに、近年の賃貸市場は全国的に空室率が上昇し、物件供給過多の状態が続いているため、特に競争力が低い築20年以上の物件は、適正賃料で募集しても空室が埋まりにくくなっています。 一方で、部屋探しにおける価値観が多様化している現代、適切な「空室対策リノベーション」を施せば、空室率が高い地域でも、賃料を下げずに収益改善を実現することは、十分可能です。 弊社物件は1993年築の２LDKアパートを所有していますが、2018年から空き室を順次リノベーションした結果、2年後から4期連続で増収増益を達成し、年間稼働率は95％以上を維持しています。 本投稿は、築古物件の空室対策でお悩みの方に向けて、有限会社山長

賃貸物件は、年数が経つにつれて資産価値が低下します。そのため空室が目立ち始め、賃料を引き下げざるを得ない状況となり、収益性がい低下してしまいます。 さらに経年劣化による修繕費の増加、建物の減価償却終了による税負担の増加も加わり、一般的に築30年を過ぎると、多くの貸主は売却か建て替えといった出口戦略を急ぐ傾向が見られます。 一方で、近年では部屋探しの価値観が多様化しており、自分らしい暮らしを求める方が増えています。そのため築年数が古い物件でもリノベーションを行うことで、早期客付けしやすく収益性の向上や、安定した賃料収入を得られやすくなります。 弊社は1993年築のファミリー向けアパートを3棟所有しています。物件がある山梨県は過去に、賃貸空室率が全国ワースト1位になったことがあるほど、エリア空室率が高い状況にあります。また物件があるエリア周辺は、弊社と同築年の競合物件が多いため、価格競争が激化しています。 弊社は空室対策強化を図るため、2018年から空き室を順次リノベーションを進めていますが、2年後から4期連続で増収増益を達成。年間稼働率は95％以上