賃貸の満室経営を目指すなら空室対策コンサルタント（有）山長

2026年の賃貸繁忙期、弊社所有アパートでは３月まで満室で推移していましたが、繁忙期終了後、4月から7月にかけて5件の退去が発生。 さらに原状回復では床鳴りや設備交換、建築資材の納期遅延など、退去後に初めて分かる課題にも直面しました。 本記事では、1993年築20戸の自社所有アパートで実際に経験した2026年繁忙期後の賃貸経営を、退去理由・原状回復・募集結果・競合状況の4つの視点から貸主の立場で振り返ります。 ▶なお、弊社が自社所有アパートで実践してきた空室対策リノベーション全体の考え方や、費用・判断基準・実際の事例については、関連記事「空室対策リノベーション完全ガイド」で詳しく解説しています。 ▶︎お知らせ◀︎ 私の経営する有限会社山長では、アパート経営改善・空室対策コンサルティングを行っています。かつて私自身が直面した「自己破産寸前」だった状態を、独自の高付加価値リノベーションで再生。入居率77％から、2020年以降は年間平均95％以上へ改善、年間収入430万円UPという自社物件で実践・検証してきたノウハウをもとに、オーナー様と二人三脚で改善

築20年以上経過している物件を所有している貸主の中には、「内見はあるが成約につながらない」「空室を早期に埋めるには、家賃を下げるしかないと管理会社や仲介会社から迫られている」といった話はよくあります。 しかし空室が埋まらない根本的な原因は、決して築年数の古さや立地の悪さではなく… 現代の顧客ニーズ、特に急激に変化したライフスタイルに「室内の設備とデザインが追いついていないこと」にあります。早期成約を目指すからといって、管理会社に言われるがまま、1室300万円以上もかかる高額なフルリノベーションを行う必要は一切ありません。 本投稿は、かつて私自身が直面した「自己破産寸前」の空室地獄から、独自の高付加価値・空室対策リノベーションを行った結果、入居率77％から最高99％まで改善し、年間家賃収入430万円UPを達成した実証済みのノウハウを完全公開します。 ▶︎お知らせ◀︎ 私の経営する有限会社山長では、アパート経営改善・空室対策コンサルティングを行っています。『全国賃貸住宅新聞』『楽待』などのメディアにも多数紹介されたノウハウをもとに、オーナー様と二人三

賃貸物件に空室が発生すると、「客付けに強い仲介会社へ営業に行った方がいい」「定期的に訪問して物件を紹介してもらった方がいい」と考える貸主も多いのではないでしょうか？ 確かに、仲介会社に物件の特徴を知ってもらうことは大切です。しかし、私自身の賃貸経営の経験から感じるのは、仲介会社への営業回りだけで空室問題を解決するのは難しいということです。 重要なのは、「どうすれば仲介会社に紹介してもらえるか」だけではなく、「どうすれば入居希望者から選ばれる物件になるか」を考えることです。 弊社では築年数が経過した自社所有アパートの空室対策として、2018年からリノベーションを進めています。仲介会社への営業回りは行っていませんが、2020年以降、年間入居率95％以上を維持しています。 本記事では、1993年築のアパートを実際に経営する貸主の立場から、仲介会社への訪問営業が客付けにどこまで有効なのか、そして訪問営業より先に貸主が取り組むべきことを解説します。 ▶︎お知らせ◀︎ 私の経営する有限会社山長では、アパート経営改善・空室対策コンサルティングを行っています。か