【簡単にできる】賃貸反響率を上げる方法
- 空室対策リノベーション コンサルタント ㈲山長
- 6月3日
- 読了時間: 6分
借主が退去する場合、原則として退去の1か月前までに管理会社に連絡することになっています。
借主が入居している間は室内確認ができないため、実質的な募集開始は退去後となります。空室による家賃機会損失を最小限に抑えるには、反響率を向上させることが重要です。
弊社物件は築年数が経過しているため2018年からリノベーションを行っていますが、家賃相場より高い設定をしているため、賃貸検索サイトの反響率を高めることは正直難しいです。
しかしある方法を実践したことで…
最短で募集開始後1週間で成約
閑散期であっても反響率UP
させることに成功しています。
本投稿は、誰でも簡単にできる賃貸反響率を上げる方法について、お伝えいたします。
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【本記事でお伝えする結論】
"賃貸反響率UPで重要となるポイント”
１．賃貸反響率を上げる理由
部屋探しされる方は賃貸検索サイトを利用することが多いため、物件を募集する際は、同サイトに掲載するのが一般的です。仲介会社／管理会社は同サイト反響率を非常に重視していますが、その理由は以下の3点が挙げられます。
物件認知してもらう
成約につながらない
仲介会社が損失を被る可能性がある
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
１）物件認知してもらうため
賃貸検索サイト内には検索画面があり、希望条件を入力すると条件に合致した部屋のみが掲載されます。
募集部屋が希望条件に合致すれば、多くの方が物件情報を閲覧してくれます。その結果問合せや内見予約が増えやすくなり、成約に結び付けやすくなります。
２）成約につながらない
反響率を向上させなければ内見率が低下し、空室期間が長期化してしまいます。
空室期間が長引くと、貸主の家賃収入と、管理会社の管理料収入がゼロになってしまいます。両者にとって空室長期化はデメリットしかないため、成約に結び付けるには反響率を向上させる必要があります。
３）仲介会社が損失を被る可能性がある
賃貸検索サイトに物件情報を掲載する際、仲介会社が掲載料を負担しています。そのため空室期間が長期化すれと、掲載コストが増え費用対効果が低下してしまいます。
このため一部の仲介会社では、反響率が伸び悩んでいる物件の掲載を、取りやめることがあります。
▶仲介会社が一部物件の掲載を取りやめる理由については、動画をご覧下さい。
２．賃貸反響率を上げる際にやってはいけないこと
賃貸反響率が上昇すれば、内見予約が入りやすくなります。
一般的に反響が伸びない場合、募集物件と希望条件が一致していない可能性が高く、特に募集家賃と家賃相場との乖離が大きくなると反響率が低下してしまいます。
そのため空室期間が３か月以上続くと、管理会社担当者から募集家賃の見直しを提案されることがあります。
家賃見直しすることで同サイト反響率向上が期待できますが、安易な値下げは入居後の管理リスク（騒音トラブル／家賃滞納トラブル）が高まり、また競合物件も同様のことを考えているため、早期客付けが確実にできるか不透明です。
▶安易な値下げを行うことによる管理上のリスクについては、過去記事をご覧下さい。
３．誰でもできる賃貸反響率を上げる方法
築年数が経過している物件は競争力が低下し、価格競争が激化しているため、反響率を向上させることは正直難しいです。しかし物件資産価値を高め独自集客を行うことで、築年数が古い物件でも簡単に反響率を伸ばすことができます。
弊社物件は賃貸空室率が30％台の山梨県にあります。
弊社物件は同築年の競合他社物件と比べると、表装リフォームをしっかり行っていたため、集客で苦戦することはありませんでした。しかし2017年の繁忙期、募集部屋が殆ど埋まらず、退去が2件発生したため赤字になってしまいました。
赤字になった理由として…
表装リフォームのみでは資産価値を高めることができない
築年数が古くなるほど賃貸検索サイトでの集客は厳しくなる
と分析しました。翌年から集客方法を全面的に見直し、差別化リノベーションと独自集客（HP＋SNS）を行いました。
その結果2020年以降は独自サイトの反響率がに向上し、成約期間が短縮され空室による家賃機会損失が大幅に減少しました。そのため同年から4期連続で増収増益を達成しています。
今年度（2025年）の繁忙期は1月と2月にそれぞれ1件ずつ退去が発生しましたが、1月退去の部屋は退去3日後に、2月退去の部屋は入居中に申込が入ったことで、平均成約期間が初めてマイナスとなりました。
▶閑散期早期客付けができた弊社集客詳細は、過去記事をご覧下さい。
４．まとめ
今回は簡単にできる賃貸反響率を上げる方法についてお伝えいたしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認してみましょう。
近年の賃貸市場は物件供給が飽和状態に達しています。そのため反響率を向上させるために家賃値下げしても、競合物件も同様の対策を講じる可能性が高く、早期客付けは厳しいと考えられます。
SNSを活用した賃貸集客は競合が少ないため、ターゲットとなる顧客に訴求することが可能ですが、物件クオリティーが低ければ「内見したい」と感じないため、反響率を高めることは難しくなります。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
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アパート経営、空室対策コンサルタント
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