賃貸の床にクッションフロアを選ぶべき理由
- 空室対策リノベーション コンサルタント ㈲山長
- 8月12日
- 読了時間: 5分
築年数が経過した賃貸物件をリノベーションする際、床材は室内全体の印象を左右するポイントのひとつです。デザイン性だけでなく、賃貸物件では入居後の使いやすさや維持管理も考えて選ぶ必要があります。
弊社では、1993年築の自社所有アパートで、2018年から空室が発生するたびにリノベーションを行っています。
その中で床材についても実際の施工・運用経験を踏まえて見直し、2019年以降のリノベーションではクッションフロアを採用しています。
▶築年数が経過した賃貸物件で、どこまでリノベーションを行うべきかについては、「空室対策リノベーション完全ガイド」で弊社の実例を交えながら詳しく解説しています。
本記事では、弊社がリノベーションの床材としてクッションフロアを採用している理由を、実際の施工・運用経験をもとに紹介します。
理由①：階下への生活音対策を考えたため
株式会社Alba Linkが引越し経験のある500人にアンケート調査したところ、入居後に後悔したこととして「騒音がひどい」という回答が最も多く挙げられています。
賃貸アパートでは複数の世帯が同じ建物で生活するため、隣室や上下階から生活音が聞こえることがあります。なかでも弊社が物件を管理する中で意識してきたのが、上階から階下へ伝わる足音などの生活音です。
そのため、特に上階の部屋をリノベーションする際には、階下への生活音にも配慮する必要があると考えています。
フロアタイルには製品によって生活音の軽減に配慮したタイプもありますが、床材によって生活音への配慮の仕方は異なります。特に無垢材や合板フローリングを採用する場合は、床材だけで判断せず、下地や施工方法を含めて階下への生活音対策を考える必要があります。
弊社ではこうした点も踏まえ、2019年以降のリノベーションではクッションフロアを採用しています。
リノベーション前の弊社物件では合板フローリングを使用しており、上階からの生活音、特に足音が響くというクレームが何度か発生したことがありました。一方、クッションフロアを施工してからは、階下の入居者から生活音に関するクレームは発生していません。
この結果だけでクッションフロアの効果と断定することはできませんが、デザイン性や施工費だけでなく、入居後の生活まで考えて床材を選ぶことが大切だと考えています。
理由②：内見時に有利
賃貸物件をリノベーションする際、床材の色や柄を変えるだけでも室内の印象は大きく変わります。しかし弊社では、見た目をよくするだけでなく、「なぜこの床材を選んだのか」まで入居希望者に伝えることも大切だと考えています。
前述したように、弊社では階下への生活音にも配慮し、2019年以降のリノベーションではクッションフロアを採用しています。
そのため内見時には、単に「床を新しくしました」と説明するのではなく、入居後の生活まで考えてクッションフロアを選んでいることを入居希望者に伝えることができます。
また、こうしたリノベーションの意図を仲介担当者にも事前に共有しておけば、物件を案内する際に「床を新しくした」という見た目の変化だけではなく、「なぜこの床材を採用したのか」まで説明してもらうことができます。
同じリノベーションでも、施工した内容だけを伝えるのと、その理由まで伝えるのとでは、入居希望者への伝わり方は変わります。貸主が入居後の暮らしまで考えてリノベーションしたことを伝えられる点も、物件の特徴を説明する材料のひとつになると弊社では考えています。
まとめ
今回は賃貸の床にクッションフロアを選ぶべき理由についてお伝えしました。
クッションフロアは、フロアタイルと比べて家具による凹み跡がつきやすいというデメリットがあります。一方、施工費を抑えやすいことは、賃貸物件で床材を張り替える際のメリットのひとつです。
弊社では2019年以降のリノベーションでクッションフロアを採用していますが、それ以前の2017年に施工した部屋でもクッションフロアを使用していました。
この部屋は約8年間入居が続き、2025年1月の退去後に床を確認したところ、家具跡はあったものの目立った日焼けなどは見られず、張り替えずにそのまま使用することができました。
▶この部屋のリノベーションの詳細は、関連記事「【リノベーション成功事例】退去後わずか3日で入居申込、家賃12％値上げに成功」をご覧ください。
このような実際の運用経験から、床材を張り替える際には、デザイン性や耐久性だけでなく、施工費や維持管理まで含めて比較することが重要だと考えています。特にコストを抑えながら賃貸物件をリノベーションしたい場合、クッションフロアは有力な選択肢のひとつだと考えています。
▶弊社では床材だけでなく、キッチンや洗面台、浴室、間取りなども含め、1993年築20戸の自社所有アパートで空室対策リノベーションを実践してきました。実際の取り組みについては「空室対策リノベーション実績」で詳しく紹介しています。
今回ご紹介した内容は、私自身が1993年築のアパートを運営する中で実践し、試行錯誤を重ねながら取り組んできた空室対策です。
しかし、「何から始めればよいのかわからない」「自分の物件でも活用できるのか判断できない」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
そのような場合は、(有)山長の無料相談をご利用ください。
取締役 長田 穣(オサダミノル） 空室対策コンサルタント
1993年に祖父が建設した３棟のアパートを、2007年に突如相続。当時は赤字経営に陥り、修繕費すら捻出できない絶望的な状況からのスタートでした。
暗中模索の中、2018年より独自の「高付加価値リノベーション」を本格開始。
その結果、2020年以降はリノベーション前の入居率77％から、年間平均95％以上へと大きく改善しました。築30年以上の物件ながら、周辺相場より10％以上高い家賃設定で「年間収入430万円アップ」を達成しています。
この逆転劇は『全国賃貸住宅新聞』などの業界メディアでも大きく取り上げられました。
現在は、山梨県内を中心に空室対策コンサルタントとして活動。自ら苦境を乗り越えた「大家の痛みがわかる専門家」として、コストを抑えつつ物件収益を最大化する、持続可能な満室経営をサポートしています。
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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