top of page

【賃貸入居率をアップする方法】賃貸オーナーが知るべきテクニック


賃貸経営を成功させるには安定した家賃収入を得ることが求められます。その際重要な指針となるのが入居率です。



近年は賃貸空室率が全国的に悪化しているため、ただ単に家賃値下げしただけでは早期客付けは難しくなります。そのため空室対策しているのに入居率改善ができない物件もあります。



本投稿は入居率が低下する原因、入居率をアップさせるために賃貸オーナーが知るべきテクニックをお伝えいたします。



 

▶︎お知らせ◀︎


私の経営する有限会社 山長ではアパートの経営改善、空室対策など賃貸経営者を支援するコンサルティングサービスを行なっています。自己破産寸前の状態から空室ゼロへ、そして安定した入居率を実現するまでに至った経験をもとにオーナー様と一緒になって改善のお手伝いをさせていただきます!

まずはお手軽無料相談からお問い合わせください。


 

 

▼目 次

 

【本記事でお伝えする結論】




1.賃貸入居率とは?


賃貸入居率とは?

本題に入る前に賃貸入居率についてお伝えいたします。



賃貸入居率とは全部屋数に対しての入居している部屋の割合のことです。例えば10室中7室入居者がいれば入居率は70%となり、空室率は30%となります。



賃貸経営は基本的に金融機関から多額の融資を得て経営を行っています。入居率が低下し空室が続けば、家賃機会損失が多くなってしまいキャッシュフローが悪化してしまいます。



そのため安定した家賃収入を得るには入居率を改善させ入居率100%を目指さなくてはなりません。



2.賃貸入居率が悪い原因


賃貸入居率が悪い原因

賃貸空室期間は平均4か月と言われています。ただ繁忙期は早期に埋まることがあるため空室期間平均は目安として捉えた方が正解かもしれません。



入居率が改善されない理由として、以下2点を挙げることができます。



  • 反響が少ない

  • 成約につながらない



それではそれぞれの原因を見ていきましょう。


反響が少ない


賃貸物件を探す方は「賃貸検索サイト」を利用することが多いですが、同サイトには検索画面があります。募集部屋が賃貸物件を探している方の希望条件に1つでも合致していないとその時点で成約対象外となります。



入居率が悪い物件の大半は、検索で引っかからないため反響数を増やすことができません。



成約につながらない


賃貸物件を探す方は平均3件内見していると言われています。つまり複数の物件を比較した上で部屋を決めていることになります。



そのため内見時…



  • 共用部が汚い

  • 物件クオリティーがほかの物件より低い



と、たとえ家賃が安くても「入居後のイメージが膨らまない」ため他の物件に流れてしまいます。



3.【賃貸入居率をアップする方法】賃貸オーナーが知るべきテクニック


【賃貸入居率をアップする方法】賃貸オーナーが知るべきテクニック


賃貸入居率をアップさせるには反響数を高めることが必須です。賃貸物件を探す方が「この部屋もっと見てみたい」と思えるような訴求力が高い部屋を提供できれば必然的に入居率を高めることができます。



賃貸オーナーが知るべき「反響数アップさせる/内見からの成約率を高めるテクニック」をお伝えいたします。


賃貸物件を探す方の心理状態を把握する


at-homeのリリースによると、賃貸物件を探している方がインターネット上で物件確認する際、水回り(浴室、トイレ、キッチン)設備を特に意識してみているとのことです。



視点を変えれば水回り設備のクオリティーが高ければ「内見したい」気持ちが高くなるため内見に繋げやすくなります。築年数が20年を超えると水回り設備が築年数以上に古臭く見えてしまうため、反響数を高めることが難しくなります。



ただ近年は部屋探しの多様化により築年数だけで物件判断される方は少なくなっています。そのため水回り設備をリフォームすることで訴求効果が高まり反響数を高めることが期待できます。



また賃貸物件を探している方は、好きなインテリアテイストで暮らしたいと考えています。募集部屋を成約ターゲットが気に入るインテリアにすることで、訴求効果が高まり内見に繋げやすくなります。


SNS集客をする


賃貸物件を最も利用している年代は10~40代ですが、同年代は調べ物をする際Googleなどの検索エンジンの他にSNS媒体も活用しています。



年代/性別によって活用しているSNSは異なりますが、男性はX(旧Twitter)&YouTube/女性はInstagramを利用しているケースが多いため、SNS媒体を使って物件情報をPRすることで情報を拡散させることが期待できます。




最低限の設備は必ず設置する


賃貸業界紙「全国賃貸住宅新聞」では毎年10月に人気設備ランキングを発表し、その中には「この設備がなければ入居が決まらないトップ10」も発表しています。



昨年度第1位になった設備は単身/ファミリー物件とも「エアコン」でした。エアコンはもはや定番の設備ではあるものの、1LDK以上の物件では1台しか設置していないケースが多いです。



そのため全室にエアコン設置することで物件資産価値が向上するため、早期客付け効果が期待できます。


リフォーム/リノベーションは必須


築年数が20年以上経過した物件は物件価値が下落しているため、表装リフォームしただけでは訴求力を高めることができず、募集しても反響数を高めることが難しくなります。



そのため設備交換/間取り変更を伴うリフォーム/リノベーションを行うと、現在のライフスタイルに合った部屋に生まれ変わるため入居促進効果が期待できます。


共用部はきれいにする




  • 約6割の人は飲食店の店内が汚いと、次はいかない

  • 約5割は料理やサービスが良くても店内が汚いお店にはいきたくない



との調査結果が出ています。



これは賃貸物件も同じで、共用部(ごみ置き場、駐輪場、共用廊下)にごみが落ちていたり手入れが行き届いていないと、仮に希望条件に合致した部屋であっても物件印象がマイナスになるため、入居率を改善させることは難しくなります。



そのため定期的に共用部清掃を行い、もし事前に内見日がわかっている場合は、内見前に清掃を行うと効果的です。



オトク感を出す


賃貸物件を探している方は少しでも自分達に有利な条件で入居したいと考えています。内見が入った時点で少なくとも最終候補物件のひとつに入っていることには間違いありませんが、この状態になると「あと一押し」で契約に繋げられる可能性が高くなります。



例えばクロージング時に…



  • フリーレント1か月つける

  • エアコンを1台増設する

  • 日用雑貨を事前に用意し入居プレゼント用として掲示しておく



とオトク感が出てクロージングがしやすくなり入居促進に繋げやすくなります。



4.まとめ


今回は入居率が低下する原因、入居率をアップさせるために賃貸オーナーが知るべきテクニックをお伝えしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認しましょう。





今後賃貸物件を借りる人口=生産年齢人口は1995年をピークに減少し、2050年には5,275万人(2021年比29.2%減)に減少が見込まれていることが総務省の調査で分かっています。



つまり今後の賃貸市場は地方都市を中心に入居率がさらに悪化することが懸念されますが、顧客目線に立った賃貸経営を行うことで入居率は必ず改善させることができます。




今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない!」という方もいらっしゃるのではないかと思います。


そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。


過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。






 
空室対策コンサルタント 有限会社山長
有限会社山長 長田 穣

取締役 長田 穣(オサダミノル)

アパート経営、空室対策コンサルタント


あなたのアパート経営を支援させていただきます!


▶︎〒400-0053 山梨県甲府市大里町2090

▶︎まずはお気軽にお問い合わせください

055-241-2218

090-8514-3562

 

閲覧数:7回0件のコメント

最新記事

すべて表示

ความคิดเห็น


bottom of page