賃貸空室率が低い物件の特徴とは？

更新日：3月30日

不動産投資を成功させたいのであれば、空室率を限りなく抑えることが重要となります。

空室率を抑えることができれば、家賃収入が一定となりますので、安定した賃貸経営を継続することができます。

賃貸空室率が低い物件の特徴としては…

と言われています。

ただ今後賃貸空室率は人口減少の影響によって全国的に悪化することが予想されているため、立地などが良くても集客に苦戦することが予想されます。

しかし、上記のような状況が発生したとしても空室率を抑えることは可能です。その方法とは徹底した差別化戦略を打ち出すことです。

弊社物件がある山梨県は、日本一空室率が悪い県と言われています。空室率悪化は主に築年数が経過している物件で発生しやすいのですが、築30年を迎える弊社物件は家賃相場より1万円以上高い設定にしているにも関わらず、2022年度年間入居率97.5％となっています。

誤解のないようにお伝えしておきますが、弊社物件では家賃値下げは一切行っていません。値下げを行わないのにどうして高い入居率を保つことができているのか、その理由は徹底した差別化戦略を打ち出しているからです。

１）築古物件のデメリットをメリットに変えるリノベーション

弊社物件は築年数が経過していることもあるので、2018年以降空き部屋を随時リノベーションを展開しています。リノベーションすることによって資産価値が向上し部屋が埋まりやすくなりますが、弊社物件では競合他社が真似することができない「カフェスタイルリノベーション」を展開しています。

カフェスタイルリノベーションすることによって

ため、中長期的な視点で見ても空室率を抑えることができます。

徹底した差別化戦略を打ち出すことによって、最近では部屋探しをされている方の方から入居したいと申し出る可能性が多くなったため、ブルーオーシャンエリアにいることができ楽に集客することができています。

▶弊社リノベーション詳細に関しては、過去記事をご覧下さい。

素晴らしいリノベーションを行ったとしても、物件管理が低下してしまえば「入居率は低下」してしまいます。近年の賃貸空室対策の傾向としては「成約させる」ことに集中し、成約後に関する対応に関してはあまり関心がない方が多すぎです。

もしこのような管理をしてしまうと、借主にとっては「住みにくい」「家賃が高いイメージ」といった印象を与えてしまいます。

弊社代表は平日の午前中物件掃除を行っているため、借主にお会いする機会が多いです。そのためか入り主にとっても話しやすい貸主になることから、掃除中に相談されることもあります。

相談や要望などがあると、可能な限りすぐに対応し早期解決を目指しています。

地道なことかもしれませんが、貸主がしっかりと対応することによって長期入居に繋げることが可能となります。実際弊社物件の平均入居年数は6年程度。長い方では10年以上入居している方もいます。

家賃値下げを行わずに集客することで空室率を抑えることができれば、その物件は人気物件であることを証明してくれています。実際2022年の弊社繁忙期において、3月後半から5月にかけて連続して3件退去が発生してしまいました。

4月～5月後半にかけて次々に成約となりましたが、成約した3件とも他社仲介会社からの紹介でした。つまり物件のクオリティーが高く空室が出にくい物件は、仲介会社としても紹介したい物件であることを示唆していますので、楽に集客することができます。

これからの空室対策に求められるのは、他社物件では提供することができないオリジナリティーな設備導入や物件管理の質の向上です。弊社物件が行っている空室対策は、競合他社が追随することができないため、空室率を抑えることができるため安定した賃貸経営を行うことができています。

今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。

そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。

過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。

取締役　長田穣(オサダミノル)

アパート経営、空室対策コンサルタント

あなたのアパート経営を支援させていただきます！

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