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【2025年】賃貸検索サイトに頼らなくても反響数を伸ばす方法



部屋探しされる方は賃貸検索サイトを利用することが多いため、物件募集する際は仲介会社に同サイト掲載してもらう物件が殆どです。希望条件に合致すれば、内見予約に繋がるため早期客付けが期待できます。



ただし「貸主の物件」と「部屋探しされている方」の希望条件が1つでも合致しなければ、その時点で成約対象外となります。そのため競争力が低下した古い物件は、同サイト内の反響数を増やすため価格競争が発生しやすくなります。




弊社物件がある山梨県賃貸空室率は全国的に高く、更に所有物件は築年数が古くなっていますが、賃貸検索サイトに依存せずに反響数を伸ばすことに成功し、その結果本執筆時の2025年5月23日現在満室状態が続いています。



本投稿は賃貸検索サイトに頼らなくても反響数を伸ばす方法について、お伝えいたします。


▶︎お知らせ◀︎


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【本記事でお伝えする結論】



1.賃貸検索サイトの問題点


賃貸検索サイトの問題点

賃貸検索サイトは短時間で希望条件に合致した部屋を見つけられるため、部屋探しされる方にとって非常に便利なツールであると言えます。



しかし部屋を貸し出す側の仲介会社/貸主は、希望条件に基づいた集客を行う必要があるため…



  • 掲載料コストが上昇する

  • 空室期間が長引く

  • 家賃値下げ



を余儀なくされてしまいます。



それぞれの立場ににおいて発生する問題点について、考察してみましょう。



1)仲介会社側


仲介会社側

賃貸検索サイトに物件情報を掲載する場合、掲載料は仲介会社が負担します。のため募集期間が長期化すると、仲介会社の掲載コストが増加します。



その結果、一部の仲介会社では掲載コスト削減のため、反響数が伸び悩んでいる物件掲載を取りやめることがあります。特に一般媒介契約の物件は要注意です。




▶仲介会社側の裏事情に関しては、こちらの動画をご覧下さい。



2)貸主側


貸主側

募集期間が長期化すると家賃機会損失が大きくなります。



そのため管理会社/仲介会社では一定期間内(目安としては3か月程度)で部屋が埋まらない場合、貸主に募集家賃の見直し提案をしてきます。



家賃見直しにより成約に至れば、空室による家賃機会損失を抑えることはできます。しかし家賃値下げするとその分家賃収入は減少します。さらに同じ物件内で家賃が異なる現象が生まれるため…



  • クレーム&家賃値下げ要求

  • 借主属性悪化による騒音トラブルや家賃滞納



といった新たな問題が発生してしまいます。




2.脱賃貸検索サイト集客の方法



賃貸検索サイトの最大の弱点は…



  • 顧客の希望条件に完全に合致しない場合、その時点で成約対象外となる

  • 家賃値下げや入居条件緩和すると、成約率が上昇するするが借主の質/収益性の低下



が懸念されてしまいます。





安定した集客と収益性の確保を目指すのであれば、ブルーオーシャン、つまり賃貸検索サイト依存から脱却することが唯一の方法です。



ICT総研が実施した「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本のSNS普及率は82%に達していることが明らかになっています。



SNS利用率

さらにSNSを利用するアンケート調査では、「仕事や趣味などの情報収集が目的」が最も多く全体の約半数となる44%という結果でした。



つまり物件情報をSNS媒体を使って拡散することで、より多くの方に物件を知ってもらうことができると考えられます。実際に一部の仲介会社ではSNS媒体を使った集客に成功し、反響数/成約率を向上させています。


▶ICT総研のプレスリリースについては、こちらをご覧下さい。



3.脱賃貸検索サイトの効果とは?


弊社物件サイトの反響数

弊社物件がある山梨県は、全国的に賃貸空室率が高く、また所有物件は築30年を超えています。



弊社物件は退去リフォームに力を入れていたため、2016年までは比較的安定した客付けができていました。しかし翌年繁忙期、募集部屋は殆ど埋まらず、3月末には転勤による2部屋同時退去が発生したため、赤字に転落し収益が悪化してしまいました。


▶当時のアパート状況に関しては、過去記事をご覧下さい。



リノベーションへと方針転換

今までの空室対策では安定した集客ができないと判断し、これを機にリフォームからリノベーションへと方針を転換すると同時に、募集方法も賃貸検索サイトから物件独自集客に切替え、2018年から物件公式サイトを立ち上げました。


SNS集客を取入れたことによって、リノベーション部屋の魅力をハッシュタグ検索を通じて広めることができたため、従前と比べ反響数が増加しました。



参考までに、2020年1月~12月までの弊社公式SNSサイト反響数(山梨県内)は…

SNS閲覧数は年間で約1700人。



  • Twitter 甲府市:306人/甲斐市:35人

  • Facebook 甲府市:23人

  • Instagram 甲府市:52人

  • YouTube 甲府市:4人

  • Instagram Stories 甲府市:7人



その内物件エリア内に在住の方がSNSを見て内見→成約になった方が3組いました。


独自集客の切り替えで安定した賃貸経営実現

山梨県の人口は80万人程度のため、公式サイトを開設する前は正直なところSNSを利用している方はあまりいないのではと考えていました。しかしSNS集客を行ってみると私が予想していた以上に多くの方が物件情報を閲覧していることが明らかになりました。



さらに賃貸検索サイトよりも物件公式サイト集客のほうが成約率は格段に高く、独自集客することで価格競争に巻き込まれないため、今までと比べると安定した賃貸経営が可能になりました。




4.まとめ


今回は賃貸検索サイトに頼らなくても反響数を伸ばす方法について、お伝えいたしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認してみましょう。



築年数が経過すると競争力が低下し、価格競争が激化します。



空室期間を短縮するために家賃値下げして客付けできても、収益性は確実に低下しキャッシュフローの悪化を招く結果となります。



しかし集客方法を見直す(募集物件のクオリティーを上げることが前提ですが…)ことで反響数増加が期待でき、早期客付けが可能になります。



弊社物件では独自集客を確立したことで価格競争から脱却し、安定的な収益を確保できるようになりました。



今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない!」という方もいらっしゃるのではないかと思います。


そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。


過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。




空室対策コンサルタント 有限会社 山長
有限会社 山長 長田 穣 

取締役 長田 穣(オサダミノル)

アパート経営、空室対策コンサルタント


あなたのアパート経営を支援させていただきます!


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