賃貸リノベーションコストダウンの考え方
- 空室対策リノベーション コンサルタント ㈲山長

- 2025年6月2日
- 読了時間: 5分
更新日:2月17日
賃貸リノベーションの唯一のデメリットは、リフォームと比べ改修箇所が多くなるため費用が高くなってしまうことです。貸主はこの点を理解しているものの、リフォーム会社からの見積金額を見た瞬間「予算オーバーになった」と感じたことは誰もがあるはずです。
予算オーバーになった場合、必然的にコストダウンを図らなければなりませんが、リノベーション上重要な部分までもコストカットすると、集客においてマイナスとなるため注意が必要です。
今回は賃貸リノベーションのコストダウンの考え方についてお伝えします。
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▼目 次
【本記事でお伝えする結論】
1.賃貸リノベーションコストダウンの考え方

リノベーション予算がオーバーし、コストダウンを行う際は「優先順位」を明確に決めておかないと、リノベーション価値に影響を及ぼす可能性があるため、注意が必要です。
弊社が考えるリノベーション優先順位とは…
集客に重要となる部分はコストをかける
集客上重要ではない部分はコストダウンを積極的に図る
ことにより必然的に優先順位が明確になりコストダウンが実現できます。一般的なコストダウンの方法とは…
部材をダウングレードする(アクセントクロスから量産品に変更する、設備グレードを落とす)
一部内装/設備をそのまま活用する
などがあります。

例えば古くなった0.75坪の浴室を最新のシステムバス(1坪に拡張)する場合、最低でも50万円以上の費用が掛かりますが、浴室を活かしたリノベーション(浴室内装にフィルムを貼る、水栓や鏡を交換する)を行えばシステムバスと比べ3分の2のコストダウンが可能です。
なおコストダウンで注意が必要なのは、集客上重要となる部分までもコストダウンすると訴求力&資産価値が高低下し客付けが非常に難しくなることです。特にキッチンは部屋の顔とも言える部分であるため費用が掛かってもキッチン交換は必ず行うべきです。
▶キッチンの重要性に関してはこちらをご覧下さい。
2.賃貸リノベーションコストダウンの注意点

コストダウンを図ることで貸主が想定するリノベーション予算内に収まりやすくなり、リノベーションが行いやすくなります。ただし…
過度にコストダウンするとリノベーション価値が向上せず、家賃値上げは厳しくなる
コストをかけても新築物件並みの家賃設定にすると、逆に客付けが厳しくなる
ため注意が必要です。
弊社物件は築年数が経過しているため2018年から空き室を随時リノベーションしています。3棟所有していますが2棟16戸で退去が発生した際は、フルリノベーションを行い家賃を8~10%値上げしています。
一方残りの1棟については、リーズナブルなリノベーション部屋を希望されている方が一定数いるため、一部分のみリノベーションを行い家賃据置で募集しています。
両者のリノベーション内容を比べると以下の通りとなります。
フルリノベーション | 一部リノベーション | |
8~10%値上げ | 家賃設定 | 家賃据置 |
既製品に交換 | シューズボックス | 既製品に交換 |
オリジナルキッチン | キッチン | オリジナルキッチン |
クッションフロア | 床材 | クッションフロア |
一部を除き漆喰 | 壁材 | 壁紙 |
ダウンライト、ペンダントライト | LDK照明 | なし |
琉球畳 | 和室 | 琉球畳 |
内装張替えのみ | トイレ | 内装張替えのみ |
造作洗面台 | 洗面台 | 既存設備を活用 |
内装リノベ、水栓、鏡交換 | 浴室 | 水栓、鏡交換 |
約250万円 | リノベーション費用 | 約150~200万円 |
フルリノベーション部屋/一部リノベーション部屋を比較すると、クオリティーの差が歴然となります。しかし部屋探しされる方にとっては、家賃予算内に収まる可能性が高くなるため募集開始すると1か月前後で成約に至り、その結果2020年以降は4期連続で増収増益を達成しています。
▶弊社リノベーションの詳細は過去記事をご覧下さい。
3.まとめ
今回は賃貸リノベーションのコストダウンの考え方についてお伝えしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認しましょう。
昨今はインフレの影響により材料費が高騰しているため、リノベーション費用は依然と比べ高くなっています。そのため今後コストカットを余儀なくされるケースは増えていくことが予想されます。
ただし定期的に同じリフォーム会社にリフォームやリノベーションを依頼することで、施工単価を引き下げや施主支給も認めてくれることもあります。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない!」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。
過度なメール配信、強引な営業活動等は一切行なっておりませんのでどうか安心してご相談ください。


取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
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