簡単に賃貸入居率を上げる方法とは？
更新日：10月18日
大手管理会社などが発表している賃貸入居率は概ね95％以上と高い数字となっています。
ただ近年では人口減少＋地方移住＋戸建て住宅住替えなどによって空室率は悪化傾向となっています。そのため入居率95％という数字が本当に正しいかどうか、正直懐疑的になってしまいます。
賃貸入居率を高めるためには、空室対策をしっかりと行わなければなりません。しかし築年数が経過すればするほど空室対策が空回りして結果を出すことができない貸主もいるはずです。
弊社物件は空室率が日本一悪い山梨県にあり、更に所有物件は築30年目を迎えますが、本執筆時の2023年5月20日現在満室継続中です。空室対策を強化したことで退去が発生してもすぐに成約に結び付けることができています。
本投稿は、簡単に賃貸入居率を上げる方法についてお伝えいたします。
▼目 次
【本記事でお伝えする結論】
"入居率改善させるうえで重要なポイント”
１．一般的な入居率改善方法
入居率が高くなれば安定した家賃収入を得られやすくなります。
ただし入居率を改善できたとしても、「空室期間の長期化」「家賃値下げ」があるとトータルの家賃収入は下落してしまうため注意が必要です。
一般的に入居率改善させる方法として
募集条件の緩和
広告料の設定
すると効果的と言われています。それではそれぞれの入居率改善方法についてみていきましょう。
１）募集条件緩和
賃貸物件を募集する際、貸主／管理会社が募集条件を決めています。一番わかりやすい例では、多くの物件では「ペット不可」にしています。
ペットOKにすると「糞尿のニオイが染みつく」「破損や汚損が発生」しトラブルになる可能性が高いからと言われています。
賃貸業界ではペットOK物件は少数となっています。そのため募集条件を緩和することで入居率緩和が期待できます。
２）広告料の設定
近年では賃貸物件の供給数が飽和状態となっていることから、客付けがしにくいことがあります。仲介会社に広告料を設定することによって、仲介会社に来店された方に優先的に部屋紹介／案内してくれます。
近年の部屋探しは事前に賃貸検索サイトを活用し、希望条件に合致した複数の部屋を内見することが多いため、仲介会社来店数も減少傾向となっています。
そのため今回紹介した入居率改善方法（空室対策）を行っても、昔と比べると効果はあまり期待することができません。
２．簡単に入居率を上げる方法
入居率を改善させるためには、物件を紹介してくれる仲介会社を味方に入れることがとても重要です。また近年ではSNS普及率が8割以上となっているため、SNS媒体を使った集客を取入れると入居率を改善させることができます。
それではそれぞれの理由についてみていきましょう。
１）仲介会社担当者を味方につける
仲介会社は物件成約に伴う仲介手数料収入が最大の売上となります。
そのため仲介会社担当者には契約ノルマが課せられています。ノルマ達成のためには「成約できそうな物件」を最優先で紹介するのが一番の近道となります。
早期成約できている物件の特徴としては、募集部屋のクオリティーが競合他社と比べて高いです。具体的には退去リフォーム／リノベーションをしっかり行い、物件清掃が行き届いている物件です。
上記空室対策を行っていると、仲介担当者は貸主物件をしっかりと覚えてくれるため、積極的に紹介／案内をしてくれます。
▶物件紹介の詳細に関しては、過去記事をご覧下さい。
【過去記事】仲介担当者だけが知っている部屋が埋まりやすい物件とは？
２）SNS集客
SNS普及率は急速に拡大しています。そのため若い世代ほど日常生活上においてSNSを利用しています。
そこでおすすめなのが、貸主自らSNS媒体を使い物件募集を行うことです。
SNSは基本的に広告を出さなければ無料で投稿することができ、または投稿する際ハッシュタグをつけることで、情報拡散させることができます。
▶SNS集客の詳細に関しては、過去記事をご覧下さい。
【過去記事】健美家リリースで発表されたSNS集客は効果あるの？
３）弊社事例
弊社物件では2018年から空き室を随時リノベーションを行い、また物件公式サイトを立ち上げ独自集客を展開しています。
弊社リノベーション部屋は、エリア内の家賃相場と比べると1万円以上高い設定となっているため、賃貸検索サイトのみの集客では圧倒的に不利になります。
しかし公式サイトを立ち上げたことにより、同サイト内からの反響数が増加。その結果3年前から増収増益＋満室達成を継続することができるようになりました。
▶弊社リノベーション詳細に関しては、過去記事をご覧下さい。
【過去記事】【2022年】弊社アパート人気№1リノベーションルームを大公開
３．まとめ
今回は簡単に賃貸入居率を上げる方法についてお伝えしました。冒頭でお伝えしたポイントをもう一度確認してみましょう。
近年の入居率改善対策として、ホームステージングが注目されています。募集部屋におしゃれな家具や雑貨などを配置することで、入居促進効果が期待できると言われています。
ただ同対策は適正家賃に沿った家賃設定＋必要に応じて広告料を設定していることから、入居率は改善できたとしても収益の部分でどこまで改善させるかは懐疑的です。
入居率改善する際、収益性の部分にまで着目しないと、場合によっては負のスパイラルに陥る可能性があり得ますので注意が必要です。
今回ご紹介した内容を実践して頂ければ確実に効果は期待できますが、「こんなのどこから手をつけていいかわからない！」という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そんな時は私ども(有)山長の「お手軽無料相談」をご利用ください。
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取締役 長田 穣(オサダミノル)
アパート経営、空室対策コンサルタント
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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