2026年賃貸人気設備ランキング発表！築古アパートで優先すべき設備投資とは？
全国賃貸住宅新聞社から、毎年恒例の「2026年人気設備ランキング」が発表されました。
このランキングは、不動産会社を対象としたアンケート調査をもとに、入居希望者から支持される設備を単身者向け・ファミリー向けに分けて紹介しています。
築年数が経過した賃貸物件を所有する貸主にとって、人気設備の動向を把握することは、今後の空室対策を考える上でとても参考になります。
ランキング上位の設備を導入すれば、必ず家賃アップや早期成約につながるのかというと、設備の導入費用や物件の築年数、入居者のニーズ、エリアによって、期待できる効果は異なります。
弊社では2018年から、築年数が経過したファミリー向けアパートのリノベーションを進めていますが、人気設備をすべて導入しているわけではありません。それでも、2020年以降は95％以上の入居率を維持しています。
今回は、2026年人気設備ランキングを紹介するとともに、ランキングから見えてくる問題点や、築年数が経過した賃貸物件ではどのような考え方で設備を導入すべきなのか、弊社の経験を交えて解説します。
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▼ 目次
【本記事でお伝えする結論】
2026年人気設備ランキングでは、ファミリー向けでエアコン2台以上が1位、システムキッチンが3位に。
人気設備を導入しても家賃アップや早期成約が保証されるわけではなく、費用対効果の検討が重要。
築古アパートの空室対策では、入居希望者のニーズを把握し、優先順位を決めて設備投資することが重要。
１．2026年人気設備ランキング
全国賃貸住宅新聞社が毎年公表している人気設備ランキングには、「この設備がなければ入居が決まらない」とされる必須設備編と、「この設備があれば周辺相場より家賃が高くても入居が決まる」とされる付加価値設備編の2つがあります。
それでは、2026年の人気設備ランキングを確認してみましょう。
１）必須設備編
今年度の必須設備編も、単身者向け・ファミリー向けともにトップ3は昨年とほぼ同じ顔ぶれとなり、いずれも「エアコン」が第1位となりました。
その他の設備も昨年と大きな順位変動が見られないことから、日常生活に必要な基本設備が整っていることは、入居先を選ぶ際の重要な条件になっていると考えられます。
近年では、築年数が経過した賃貸物件でも、こうした必須設備が導入されているケースがあります。しかし、特にエアコンについては、故障していなければ製造から10年以上経過していても、そのまま使用していることがあります。
もちろん、古いエアコンだからといって必ず交換する必要はありませんが、内見時の第一印象や入居後の快適性を考えると、故障する前に新しいエアコンへ交換することも、入居促進に向けた選択肢の一つと言えるでしょう。
２）付加価値設備編
今年度の付加価値設備ランキングでは、いくつか注目すべき変化がありました。
まず単身者向けでは、昨年に引き続き「高速インターネット（1Gbps以上）無料」が第1位、「エントランスのオートロック」が第2位となりました。
一方、第3位には昨年4位だった「宅配ボックス」がランクインし、「インターネット無料」は昨年の同率2位から4位に後退しました。さらに大きな変化が見られたのが、ファミリー向けです。
今年から新たに回答項目として追加された「エアコン2台以上」が第1位となり、昨年1位だった「エントランスのオートロック」は第2位、「システムキッチン」は昨年6位から3位に上昇しました。
一方、「高速インターネット無料」は昨年2位から4位、「インターネット無料」は昨年3位から7位に後退しています。では、なぜ今年はこのような順位変動が見られたのでしょうか？
今回の結果から、単身者向けでは通信環境や防犯性に加え、宅配ボックスなど日常生活の利便性を高める設備が重視されていることがうかがえます。
一方、ファミリー向けでは、複数台のエアコンやシステムキッチンなど、家族が快適に生活するための設備の機能性や使いやすさが、家賃の高い物件を選ぶ際の判断材料になっているのではないかと考えています。
また、今回特に注目したいのが「インターネット無料」の順位低下です。
単身者向け・ファミリー向けともにトップ3から外れたことを踏まえると、インターネット無料は、家賃アップにつながる特別な付加価値設備というよりも、一般的な設備として認識されつつある可能性が考えられます。
ただし、「高速インターネット無料」は依然として上位にランクインしています。このことから、単にインターネットが無料で使えることだけでなく、通信速度や快適性が差別化のポイントになっているとも考えられます。
３）2024年・2025年との比較
過去3年間のランキングを比較すると、ファミリー向け付加価値設備には次のような変化があります。
特に注目したいのが、システムキッチンの順位です。2024年は4位、2025年は6位でしたが、2026年には3位へ上昇しました。
ただし、この結果だけでシステムキッチンの需要が急増したと判断することはできません。回答項目や調査対象などの影響も考慮する必要があります。
それでも、ファミリー向け賃貸物件において、キッチンが付加価値設備の上位に位置している点は見逃せません。弊社でも、2018年からカフェスタイルキッチンを中心としたリノベーションを行っています。
キッチンは日常的に使用する設備であり、使いやすさだけでなく、LDK全体の印象にも関わります。
そのため、築古アパートの競争力を高める際には、キッチンを含めた水回りの改善を検討する価値があると考えています。
２．人気設備を空室対策に活用する際の問題点
人気設備ランキングは、入居希望者のニーズを把握する上で参考になりますが、ランキング上位の設備を導入すれば、必ず家賃アップや早期成約につながるわけではありません。
特に築年数が経過した賃貸物件では、設備の導入費用や維持管理費を考慮しながら、どの設備を優先すべきか慎重に判断する必要があります。
ここからは、人気設備を空室対策に活用する際の問題点と、弊社の経験を踏まえた設備投資の考え方について解説します。
１）人気設備を導入すれば家賃は上がるのか？
今回発表された付加価値設備ランキングは、全国の不動産会社へのアンケート結果をもとに、「この設備があれば周辺相場より家賃が高くても入居が決まる」と考えられている設備をまとめたものです。
そのため、ランキング上位の設備を導入することで、家賃アップや入居促進が期待できますが、必ず家賃を値上げできるわけではありません。
なぜなら、部屋探しをする方は、賃貸検索サイトなどを利用して、希望するエリアの家賃相場や競合物件の設備を比較しているからです。
人気設備を導入しても、家賃設定が周辺相場より高ければ、内見者から選ばれにくくなる可能性があります。また、仮に家賃の値上げに成功したとしても、設備の導入費用を回収するまでには一定の期間が必要です。
その間に設備の修理や交換が発生する可能性もあるため、家賃の上昇分だけでなく、維持管理費も含めて費用対効果を判断する必要があります。
したがって、築年数が経過した賃貸物件では、ランキング上位という理由だけで設備を導入するのではなく、客付けに必要な設備を優先し、それ以外については投資費用に見合う効果が期待できるかを慎重に検討すべきだと考えています。
実際に、弊社物件の近隣では、今回の人気設備ランキングで上位に入っている設備を備えた新築賃貸物件でも、建物完成後に空室が長期化しているケースが見られます。
もちろん、空室が埋まらない理由は設備だけではなく、家賃設定や立地、競合物件との関係など、さまざまな要因が考えられます。しかし、このような事例を見ると、人気設備が充実していることと、入居希望者から選ばれることは、必ずしもイコールではないと感じています。
２）築古アパートでは設備投資の優先順位が重要
それでは、築年数が経過した賃貸物件では、人気設備をどこまで導入すべきなのでしょうか？まずは、弊社が所有するファミリー向けアパートと、2026年の付加価値設備ランキングを比較してみましょう。
比較すると、弊社物件ではランキング上位の設備をすべて導入しているわけではないことが分かります。その理由は、人気設備を数多く導入することよりも、入居希望者が求めている部分に重点的に投資することが重要だと考えているからです。
弊社では以前、壁紙や床材などを新しくする表装リフォームを中心に空室対策を行っていました。しかし、2017年の繁忙期には、リフォームを行って募集したにもかかわらず客付けに失敗し、年間入居率は77％まで低下しました。
この経験から、従来の表装リフォームだけでは物件の競争力を維持することが難しくなっていると痛感し、翌年から間取りや設備を見直すリノベーションへと方針転換しました。
リノベーションでは、ターゲットとなる20〜30代のカップルや新婚世帯を意識し、カフェスタイルキッチンを中心とした住空間づくりに取り組んでいます。また、リノベーション済みの部屋を内見された方には、その都度アンケートを実施し、入居希望者のニーズを継続的に確認しています。
その結果、回答者の約7割がキッチンを重視していることが分かりました。
▶内見者アンケートの詳細は、関連記事「弊社アパートの人気№1リノベーションルームを大公開！キッチン編」をご覧ください。
こうした声も参考にしながら、カフェスタイルキッチンや造作洗面台など、入居希望者が魅力を感じる部分に重点的に費用を配分する一方、状態の良い既存設備は可能な限り活用しています。
これは単に工事費を削減するためではありません。限られた予算の中で、入居希望者が価値を感じる部分に重点的に投資するためです。
実は、弊社でも過去に「インターネット無料」の導入を検討したことがあります。当時の見積もりでは、設置工事費は無料だったものの、毎月1戸当たり約1,500円の利用料が発生する内容でした。
しかも、この費用は入居の有無にかかわらず発生するため、仮に20戸すべてに導入した場合、毎月3万円、年間36万円の固定費が新たに必要となります。
当然ながら、この費用を回収するには家賃や共益費への転嫁を検討する必要がありますが、周辺の家賃相場や競合物件との関係を考えると、値上げは簡単ではありません。さらに、インターネット無料設備は、回線の仕様や利用状況によって通信速度が低下する可能性もあります。
こうした点を総合的に判断し、弊社では無理にインターネット無料を導入する必要はないと考え、現在も導入を見送っています。
もちろん、インターネット無料が入居促進に有効な物件もありますが、人気設備ランキングで上位に入っているからという理由だけで導入するのではなく、費用対効果を十分に検討することが重要ではないでしょうか？
弊社が所有するのは、1993年築、3棟20戸のファミリー向けアパートです。
2018年からリノベーションを進めるとともに、ホームページやSNSを活用した独自集客、定期的な物件清掃、入居者からの要望への対応など、物件管理の改善も継続してきました。その結果、次のような経営改善につながっています。
2017年の年間入居率77％から、2020年以降は95％以上を維持
直近4年間の平均入居率は約99％
2017年と比較して年間家賃収入が約430万円増加
平均入居期間は約6年
2024年以降、リノベーション済み住戸の再募集時に家賃を引き上げ、値上げ後の家賃で成約
もちろん、これらの成果はリノベーションだけによるものではありません。入居希望者のニーズに合わせた室内づくりに加え、集客方法の見直しや日常の物件管理を継続してきたことも、経営改善につながったと考えています。
また、長期入居が実現すれば、退去に伴う原状回復費用や空室損失の発生頻度を抑えることにもつながります。
つまり、設備を充実させること自体が目的ではなく、入居希望者から選ばれ、入居後も長く住み続けたいと思っていただける住環境を提供することが大切なのです。もちろん、設備投資の優先順位は物件によって異なります。
単身者向けとファミリー向けでは入居者ニーズが違いますし、同じファミリー向けでも、立地や家賃帯によって競合物件の設備水準は異なります。
そのため、人気設備ランキングを参考にしながらも、ターゲット層、競合物件、工事費用、家賃設定を総合的に判断することが、費用対効果の高い空室対策につながると考えています。
▶空室対策リノベーションの具体的な進め方や費用対効果については、関連記事「空室対策リノベーション完全ガイド」をご覧ください。
▶また、弊社が実際に取り組んできたリノベーションによる入居率改善や家賃収入増加などの経営実績については、「空室対策リノベーション実績」をご覧ください。
３．まとめ
今回は、2026年人気設備ランキングの特徴と、築年数が経過した賃貸物件における設備投資の考え方についてお伝えしました。
今回のランキングでは、ファミリー向けで「エアコン2台以上」が1位、「システムキッチン」が3位となるなど、入居希望者が重視する設備の傾向が見えてきました。
しかし、人気設備を導入すれば、必ず家賃アップや早期成約につながるわけではありません。
弊社では2018年から、カフェスタイルキッチンを中心としたリノベーションに加え、独自集客や物件管理の改善に取り組み、2020年以降は95％以上の入居率を維持しています。
築古アパートの空室対策では、ランキングを参考にしながらも、ターゲット層や競合物件、費用対効果を踏まえ、入居希望者が価値を感じる部分に優先的に投資することが重要だと考えています。
今回ご紹介した内容は、私自身が1993年築のアパートを運営する中で実践し、試行錯誤を重ねながら取り組んできた空室対策です。
しかし、「何から始めればよいのかわからない」「自分の物件でも活用できるのか判断できない」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
そのような場合は、(有)山長の無料相談をご利用ください。
取締役 長田 穣(オサダミノル） 空室対策コンサルタント
1993年に祖父が建設した３棟のアパートを、2007年に突如相続。当時は赤字経営に陥り、修繕費すら捻出できない絶望的な状況からのスタートでした。
暗中模索の中、2018年より独自の「高付加価値リノベーション」を本格開始。
その結果、2020年以降はリノベーション前の入居率77％から、年間平均95％以上へと大きく改善しました。築30年以上の物件ながら、周辺相場より10％以上高い家賃設定で「年間収入430万円アップ」を達成しています。
この逆転劇は『全国賃貸住宅新聞』などの業界メディアでも大きく取り上げられました。
現在は、山梨県内を中心に空室対策コンサルタントとして活動。自ら苦境を乗り越えた「大家の痛みがわかる専門家」として、コストを抑えつつ物件収益を最大化する、持続可能な満室経営をサポートしています。
あなたのアパート経営を支援させていただきます！
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